米国ガートナーの副社長、デビット・シアリー氏は、フロリダ州オーランドで開催した自社イベント「Gartner Symposium/ITxpo(2011年10月16日~20日)」において、2012年の「企業のインフラストラクチャに影響を与える10の技術関連の動向」を選び、仮想化から始めて、そのようなソーシャルメディアの影響などを説明した。
1 The evolution of virtualization(仮想化の進化)
2 Big data, patterns and analytics(ビッグデータのパターンと分析)
3. Energy efficiency and monitoring(エネルギー効率と監視)
4. Context aware apps(コンテキストアウェアアプリケーション)
5. Staff retention and retraining(スタッフの定着と再訓練)
6. Social networks(ソーシャルネットワーク)
7. Consumerization(コンシューマ化)
8. Compute per square foot(平方フィートあたりの計算)
9. Cloud computing(クラウドコンピューティング)
10. Fabrics(基礎構造)
**********************************
1.The evolution of virtualization(仮想化の進化)
最終的には多くの企業のビジネスを仮想化が用いられてケアされる予定だという。
どのベンダーの仮想化技術が、標準的に採用されるかは判らないが、何れにしろユーザーは独自のビジョンを持ってアーキテクチャーのコントロールを行い、絶えず更新される戦略計画に基づき、アーキテクチャーを構築する必要がある。
2.Big data, patterns and analytics(ビッグデータのパターンと分析)
非構造化データは膨大なIT機会が作られ今後5年間で約80%を増加します。このようなインラインの重複排除、キロワットあたり最も効率的な使用パターンを得るために、データの自動階層化、およびフラッシュまたはハイエンドのパフォーマンスの最適化のためのソリッドステートドライブなどの技術は、今後数年間で重要性が増加するし、定期的なデータのパターンを監視するには、Analyticsと他のシステムも重要になります。
3. Energy efficiency and monitoring(エネルギー効率と監視)
初期のツールは、さまざまなレベルで電力使用量を監視するための分析ツールを使用できるように展開し始めている。消費電力に与えられた注目が高まるにつれて、それは多くのシステムが非常に十分に活用されていることが明らかになった。IT組織は、リソースはどう動いているのか?在庫はエネルギーの大幅な廃棄物の可能性があるのか?など明確にする必要がある。
4.Context aware apps(コンテキストアウェアアプリケーション)
ガートナーは、過去にコンテキストベースのコンピューティングは、ビジネスインテリジェンスアプリケーションにとどまらず、真に社会的なネットワークやモバイルデバイスから集められたデータをまとめることにより、ユニファイドコミュニケーション環境が可能になると述べている。
5.Staff retention and retraining(スタッフの定着と再訓練)
Loyalty to one company is not a quality found in new workers.
6.Social networks(ソーシャルネットワーク)
利用者の集団はSNSを用いて彼らの業務や戦略立案に影響を与え始めているが、ほとんどの企業組織は、十分に使用することや、それを包含するための計画を持っていない。
7.Consumerization(コンシューマ化)
新しいアプリケーションの種類はモバイルユーザーに対処するために開発されますが、彼らはデスクトップ代替アプリケーションではないという事実である。
8.Compute per square foot(平方フィートあたりの計算)
仮想化とは密度と垂直スケールのデータセンターを増やすために使用されている最も重要なコンポーネントの1つです。賢く使用する場合は、平均的なサーバーのパフォーマンスは床面積とエネルギーの節約で今日の微々たる7%~12%から平均50%〜40%へと移動し大きなメリットをもたらす。今後考慮する必要のある2つの問題はサーバーあたりのコア数です(4および8コアシステムは普及してきており、16コアは、2年以内に一般的になる)また、パフォーマンス/ライセンスのようなものにも対処しなければならない。
9.Cloud computing(クラウドコンピューティング)
コストは小規模な企業にとって潜在的な利益ですが、クラウドコンピューティング、クラウドコンピューティングの最大のメリットは弾力性と拡張性が組み込まれていることである。大規模組織にとって電子メールなどの特定のIT機能はクラウドコンピューティングの恩恵を受ける可能性がある。
10.Fabrics(基礎構造)
効率的かつ動的に共有データセンターリソースを最適化するための基礎となる要素レベルの管理ソフトウェアとサーバの垂直統合、ストレージ、およびネットワークシステムおよびコンポーネントが必要である。
*******************************
【関連情報】
Gartner: 10 key IT trends for 2012 by Layer 8
http://www.networkworld.com/community/blog/gartner-10-key-it-trends-2012
Infocomモバイル通信ニューズレターにおいて、情報通信綜合研究所の山本氏がDemo Chinaのレポートを発表。以下、抜粋。
*************************************************************
2011年8月25~26日に中国杭州市で開催された中国ベンチャー企業の祭典「Demo China(創新中国)スポンサー米Qualcomm、米大手VCのセコイアキャピタルなど」の決勝大会では、76社のユニークな企業が参加し入賞しているとのこと。
元々「Demo」は米国で20年近く開催されてきたICT分野のコンテストであるが、中国版のケースでは、ICT分野に関わらず食品衛生系の企業や医療系の企業、カツラの企業など多種多様な業種が参加しているとのこと。
【創新之星分野】1位
北京祺瑞乾坤科技有限公司 http://www.51weijing.com/
<微精サービス>キュレーション系サービス
中国版Twitterの「新浪微博」から特に重要と考えられる情報を選定、収集するサービスである。同社によると、微精はユーザ行動と語彙分析をベースにし、データマイニング、ナレッジフィルタリング等の方法で、マイクロブログの情報から重要なコンテンツを探し、ユーザにあった内容を提示する模様。ソーシャルメディアが普及し情報過多となっている現在、このような情報を分析・整理するサービスは必要になっており、韓国のNAVERなど様々な企業がサービスを展開している。
【創新之星分野】2位
<写真サービス「camera360」>
iPhoneアプリで人気の「Instagram」のようなサービスで、このアプリを利用して写真を撮るとLOMO風(焦点があいまいで色調の崩れとハイコントラストの画像が意図せず現われる)、レトロ、白黒、夜景など多彩な撮影モードやエフェクト機能を選択することが可能だ。
【創新之星分野】3位
盈科泛利股フェン有限公司 http://www.accuvally.com/
<モバイルチケット事業「ACCUPASS」>
電子チケットの発券や料金の回収代行などスマートフォンを活用したを展開。
【創新之星分野】4位
杭州傑夫信息科技有限公
<eコマースに関連するソリューション>
淘宝(Taobao=Alibaba系列のeコマースサイト)、拍拍網(PaiPai=Tensent系列のC2Cコマースサイト)等のショッピングサイトと提携し、ネットショップの設計、構築(デザイン・撮影含む)、運営や淘宝上のショップに対するショップの設計、構築、運営など。
【創新之星分野】5位
無錫加視誠智脳科技有限公司
各道路にカメラを設置、そこから流れる映像を利用し交通情報(交通量、車のスピード等)を収集、分析した情報を交通管理部門や一般のユーザ向けに配信するサービスを提供。
*************************************************************
一方、中国国内のオンラインゲーム市場であるが、中国の若者にとって一番の娯楽でありマーケット規模は極めて順調に成長を続けている。2010年の市場規模で約4000億円マーケットとなっており、今後も成長が見込まれる。
2011年第2四半期におけるモバイルゲーム市場規模は9.8億元。中国のオンラインゲームマーケットの約10分の1の規模となっている。今後、スマートフォンの更なる普及により、成長するマーケットと予想される。
単純にオンラインゲームを楽しむ若者も多いと思うが、オンラインゲームにはSNSの側面があり、世界中のゲーマーと様々な情報交換も可能になる。
ただし判り易い図柄として、中国政府の規制vs抑圧された人民という構図がよく描かれるが、過去の歴史から鑑みると、一概に「規制は悪」という面だけではないような気がしている。もしかすると多様な民族(漢民族は少数派という説もあり)や、公よりも家族主義的な価値観が強い国民性をまとめるには、規制が必要なのかもしれない。
ICT業界は比較的若い業界であり、上位レイヤーにおいては巨額な設備投資が必要になるわけではない。故に世界の潮流をいち早く呼び込み市場に対してスピーディーに製品やサービスを提供していくことが成功の鍵になるため、中国の物真似と揶揄される取り組みは成功条件のひとつを満たしているように感じるし、日本人の公を大切にする姿勢に加え、彼らのパワフルな物事への取り組み姿勢にも学ぶところは大いにあると感じている。
【関連情報】
Demo China http://demochina.cyzone.cn/
去る10月2日に夢★らくざプロジェクトが推進している「おしごとなりきり道場」の特別版「和しごとなりきり道場」に子供達が参加した。
これは子供を対象に、日本固有の仕事について体験を通じて理解を深め、次世代を担う子どもたちに、「和しごと」のプロフェッショナルが、日本の伝統文化の魅力や大切さを伝えていき、さらには、将来の夢を意識しはじめた子どもたちにさまざまな仕事を知るきっかけを与えることで、「将来の夢をデザインする力」=「夢★デザイン力」を鍛えるという趣旨である。
会場は台東区谷中にある日蓮宗の大雄寺を使用し、内容は「印章彫刻家」「絵馬師」「書家」「茶道家」「江戸刷毛職人」「華道家」「俳人」を先生とし、それぞれのプログラムに子供達が参加していた。
娘と息子は絵馬師の、羽田仲子氏に付き絵馬の絵付けを体験した。
絵馬は、神社やお寺に祈願するときや祈願した願いが叶ってそのお礼をするときに、寺社に奉納する。個人で奉納する絵馬は小型で五角形(家型)のものが多く、馬などの絵が描かれ、余白や裏面に祈願の内容や氏名などを書きます。大人数で奉納する絵馬は、大型で、専門の画家に描かせることもあるとのこと。
絵付けとはいえ、基本的な日本画の力量がなければ、中々上手くはいかないが経験そのものが子供達個人の資産になるはずであり、そういった意味ではとても良い企画であった。
【関連情報】
夢★らくざプロジェクト
大雄寺
従来のリサイクルは、再利用のために膨大なエネルギーを消費し、品質までを犠牲とした、ダウンサイクルが主流だったが、それとは異なる新しい動きが起こりつつある。それは、アップサイクルと呼ばれ、廃材を再利用しながらも付加価値を加え、より高品質な商品を生み出すというものだ。
「ループトワークス」社はこのトレンドの最先端をいく企業のひとつで、2009年9月に米オレゴン州ポートランドで設立されたアパレルブランドである。
ループトワークスは、他社の製造ラインで発生した素材の余りものを使って、衣料やアクセサリーなどの小物を作っている。たとえば、ウェットスーツ工場で余ったオレンジ色の布素材から、華やかでスタイリッシュなラップトップ用PCカバーを生み出したりする。限られた材料で作る“限定生産品”のため、多少割高ではあるが、それさえも魅力になる。
一方、仏「エルメス」もアップサイクルを取り入れている。「petit h(プティアッシュ)」と名づけられたラインでは、同ブランドを代表するハンドバッグ「バーキン」などの端切れから、インテリア用品などの小物を作り出している。
また、米ニュージャージー州に本社を置く「テラサイクル」社は、より大規模なアップサイクル企業だ。同社は、日常生活で発生するゴミを使って、数百種類もの商品を生産している。たとえば、“オレオの包み紙製バックパック”や“古い自転車のチェーン製フォトフレーム”などだ。現在同社には、年間約40億点もの“ゴミ素材”が集まり、そこから「ホーム・デポ」など大規模小売店で扱われる商品が続々と誕生しているという。
テラサイクルは当初、使用済みペットボトルを製品パッケージとして再利用した有機肥料を販売する目的で設立された。同社は、その後わずか数年間で急成長を遂げる。09年には売り上げが750万ドル(約6億円)に、10年には2000万ドルにも達した。今年1月からは、新たに海外9ヵ国へ進出し、その商品を展開する地域は合計20ヵ国にもなった。
アップサイクル市場のさらなる発展は、“環境への配慮”だけでなく“品質とスタイル”にかかっていると、前出のループトワークスのハムリンは指摘する。
「最高にクールで、斬新で、スタイリッシュでかつ、しっくりくる。それがたまたまアップサイクルの商品だった。そう消費者に感じてもらえたとき、環境とビジネスとが、本当に“ウィン・ウィン”な関係になるでしょう」
UPCYCLEがトレンドならば、以前の日本でのバブルを彷彿させる8万円のサンデーやアイスキャンディーが話題になっている。
メキシコのリゾートホテル「マルキス・ロス・カボス」は、プールサイドでくつろぐ客向けに、1000ドル(約8万円)のアイスキャンデーを売り出した。チープなプラスチックの棒付きアイスに見せかけて、原材料は1本1500ドルの高級テキーラと24金フレークというギャップがクールらしい、、、。
ニューヨークの有名レストラン「セレンディピティ3」でも、1000ドルアイスを提供している。こちらは最高級タヒチ産バニラを使用したアイスクリームに、ベネズエラ産の稀少なカカオで作った世界一高価なチョコレート、アルマニャックで香りづけしたデザートキャビア等を盛り、食用金箔でデコレーションし器はバカラのクリスタルで、食後はお土産に持ち帰ることができるらしい、、、。
その昔、秦国の始皇帝が不老不死の薬を求めて、世界中へ(とは言ってもアジア圏だと思うが)調査団を派遣し、ありとあらゆる妙薬を収集したのに比較すれば、ほんの微々たるものなのだろうが、$1000のサンデーやアイスキャンディーというのは、いかにも下品な趣味であるように思えてならない。
金や上品な食材は、とても魅力的だし、それをふんだんに使う事は、ある種のステータスであろうが、単にそれだけである。
それを供した、ホテル側も仕入れコストや経費で半分だとしても、それは食する本人や友人達の満足だけで、商売の継続的かつ持続的なものに繋がっているようには感じられない。
日本人的な美学からすれば、高級食材を盛り付けるだけ固めるだけの話であり、そこには工夫も知恵もなにも存在しない。
一方、UPCYCLE各企業の取り組みには斬新なアイデアと、クリエイティブな熱意をとても感じる。
ともすれば従来のリサイクル製品は、リサイクルすることが目的になりがちなところを、人が使って楽しいもの快適なものと、本来の目的に改めて立脚し、そこにデザイン性の優れた製品を送り出すという、誠に理に適ったものと感じる。
我々は往々にして手段が目的化し易い生き物であるが故に、こういった取り組みは応援したいと感じる。
【関連情報】
LOOPTWORKS
HERMES
TERRACYCLE
http://www.terracycle.net/en-US/
MARQUISLOSCABOS
http://www.marquisloscabos.com/
Serendipity 3
前回に引き続き、グリーンビジネスに関する記述である。
10月9日、浅間・吾妻エコツーリズム協会が主催している野生のキノコハンティングツアーに参加した。群馬県吾妻町の山中に自生している野生のキノコをハンティングして、調理し食するというものである。
理事長の赤木さんが、企画してガイドを行うツアーなのだが、前職はホテルマンだっただけあって、とても気配りされた心地良いツアーであった。
当日はここ数日間は雨が降っておらず、野生キノコの育成にはあまり適した環境ではないとのことであったが、クリタケなど数種類のキノコを見つけることが出来た。
収穫した少量の野生キノコと、赤木さんが前日に険しい山間に入り収穫してくれた大量の野生キノコを使い、クリームシチュー、ベーコンと吾妻高原キャベツを炒めたもの、味噌汁、などを分担して調理を行った。
赤木さんは、吾妻や草津周辺のまだ一般には良く知られていない自然をツアーというパッケージで紹介することで、お客様の自然への理解および大切さへの気付きなどと共にビジネスを成立させることを目標にしており、現在は試行錯誤の期間ではあるが、成熟した社会には必ず必要になる取り組みであると感じている。
また10月16日は、千葉県成田の小山農園で落花生、紅あずま、栗の収穫に参加した。
落花生の品種はオオマサリといって粒が通常の倍ぐらいの大きさである。
畑から収穫した落花生は、小山さん宅の納屋の前で粒をひとつひとつもぎり、籠に入れていく。その別の納屋では小山さんが、粒が取り除かれ乾燥した落花生の茎を、薪として竈にくべてpizzaを焼く準備に取り掛かっていた。
グリーンツーリズムは見るだけではなく体を使って体験することで、心身ともにバランスを取る作用があると感じる。
それは単に自然の中に身を置くことだけではなく、現地の方と様々な会話を重ね、その価値観を共有し、自身の視野を広げることも含まれるのだと思う。
特に東京を中心とした経済地域は、江戸時代より資本の中心である消費地と、その周辺地域からの農産物や海産物などの供給という構図が完成されている。
様々な過去の社会システムを継続した現代の豊かさを、その背景を知っていることと知らないで日常を過ごすことは、言い換えれば、今後、次の世代へそれらを繋ぐ役割の我々が、どう責任感を感じているか?否か?という事であろう。
都会で仕事に従事する人間は、往々にして頭でっかちになりがちであるが、本来人間が心身ともに健康な状態というのは、心の思索と体を使った体験とが、ほどよくバランス取れた状態であるのではないだろうか?
都市部で日々の営みを紡いでいる人間には、自分たちの生活基盤が、何処と繋がりがあり、そこにどういった情報や貨幣や物の流通があるのか?といった配慮がなされるべきではないかと感じている。
それは単に消費材というだけではなく、加工品や文化などに関しても同様であろうと思われる。
欧米型ではない、日本型の社会システムおよび経済流通の在り方のためにも、例えばグリーンツーリズムなどにも一考できる精神的ゆとりが望まれる。(自身への反省も込めて)
【関連情報】
浅間・吾妻エコツーリズム協会
浅間・吾妻エコツーリズム協会 理事長 赤木さんのブログ
http://d.hatena.ne.jp/akagi39/
小山農園
毎年10月頃までは三浦半島の油壺などでシュノーケリングを行っているのだが、今年は9月の連休から今月に掛けて、キャニオニング、フォレストケーブリング、野生キノコ狩り、など様々なグリーンツーリズムに参加してきた。
キャニオニング&ラフティングは昨年に続き、9月17日から1泊2日で群馬県みなかみ町のTOP水上にお世話になった。今回はキャニオニングは4歳になる息子も幼児コースとして妻とのキャニオニング初体験であった。
昨年同様、TOP水上には大勢の若い男女が参加しておりバスでの観光ツアー客も多くいた。
我々が参加したコースは、TOP水上のベースから車で移動し、湯檜曽川の支流、東黒沢川の途中にあるハナゲの滝まで歩きスタートする。
この東黒沢川底は約3kmに渡り1枚の岩盤で構成されており、そのため初心者でも滑らかな岩の上を体を使って滑ることが出来きた。
ツアーガイドのHAYATOさん曰く「ハナゲの滝は鼻毛ではなく花宴だ」とのこと。
自然の渓流の中に体毎浸り、飛んだり、飛び込んだり、滑ったり、泳いだり日常を忘れる爽快感は何物にも替えられないほど貴重であった。
また前日のラフティングは、生憎の雨で利根川は増水し、怖いほど濁った水の量が多く、幾分緊張したが、昨年同様、ベテランのSundarさんにサポートして頂いたので、子供達が3人いたが安心してアクティビティを楽しむことが出来た。
フォレストケーブリングは、北軽井沢にあるルオムの森で9月24日に参加した。
木々の間に通されたワイヤーを使って綱渡りや滑空を行う。
基本的な器具の使い方や、安全保持に関するインストラクションは、キャニオニングと同様、はじめにしっかりと行われるため、安全性は見た目以上に高い。
こちらは年齢制限があるため娘と二人で参加した。
初秋の北軽井沢の空気はとても美味しく、木々の下で行うアクティビティは、危険も隣り合わせということもあり、とてもエキサイティングであったし、リラックス出来る時間であった。
キャニオニングやケーブルワイヤリングは、その自然環境を活かし、そこでしか出来ない価値を提供している為に、都市部の人たちを吸引する魅力を安全性とエンターテイメント性という面で優れたサービスである。
日本国そのものは火山や地震が多いという事が示すように、土地そのものが欧州などに比較してとても若い。
そのため渓谷を流れる急流や、豊かな土壌が実りある作物を提供してくれる。
その事実をもってしても、我々日本人に取り、それが如何に恵まれた環境であるかというのは中々実感出来ないかもしれない。しかし都市部に住む人間は、その外貨を周辺地域のグリーンツーリズムを主催している方々へ支払い、その貴重な体験を体感することで学ぶことが出来るかもしれない。
それがひいては、自然の大切さへの気付きや、経済行為と比例するビジネスモデルを支援する行為へ繋がれば良いと願っている。
【関連情報】
TOP水上
ルオムの森
アジアに対する資本流入は2001~02年以降増加に転じ、2007年まで拡大が続いた後、世界金融危機の発生に伴い大幅に減少している。
しかし、2009年半ば以降回復し、2010年には一段と増加している。中国への流入額は2004年に1,000億ドルを超え、2007年には2,412億ドルとなった。その後急減したが、2010年には4,055億ドルに増加している。香港・韓国・シンガポール・タイ・インドネシア・フィリピンへの流入額は、2007年の水準に回復していないものの、2010年に前年の約2.4倍となる3,755億ドルに達している。
各国の動きは多様であるが、先進国・地域である香港・シンガポール以外で証券投資の流入が好調である点は共通しており、アジアの途上国の株式・債券市場に対する海外投資家の関心が高まったことが明らかである。
債券投資が増加している要因は、第1に、市場の拡大や海外投資家に対する投資規制の緩和が進んでいることである。
第2に、途上国の経済ファンダメンタルズが改善していることである。EUなど多くの先進国よりも財政状態が良好な上に、長期金利が高く、通貨の増価期待も強い。
格付けも、上昇傾向にある。こうしたことから、途上国債券ファンドへの年間資金流入額は、2005年の約50億ドルから2010年には約350億ドルに増加している。海外からの資本流入の拡大は、アジア債券市場の成長に貢献していると考えられる。
しかし国連が今年7月に公表した「世界投資報告」によると、2010年に世界からインドへの直接投資は前年比▲31%と2年連続の減少であったとのこと。インドへの直接投資を妨げる要因として、従来は外貨規制とインフラ不足が挙げられてきたが、近年の要因には用地不足、環境規制、人材不足が挙げられている。
従来、英語圏向けコールセンター運用のアウトソーシング先として投資が促進された経緯があったが、実態は識字率が7割に留まるなど全体的な教育水準は低く、英語圏であるフィリピンへの移転の動きもあるとのこと。
また用地不足に関しては、インド国内の土地収用法では地権者(主に農民)に対する補償規定が不明確なため、補償を巡るトラブルで、収用交渉が進まないケースが多いとのことである。
先進国から見た発展途上国のポテンシャルとは何だろうか?それは端的に言えば、貨幣に価値を交換し易い埋蔵された天然資源や、安い賃金の労働力であろう。
しかし我々日本人は、投資先としてインドを見るときに、その欧米的な視点だけではなく、その昔、天竺(インド)から南北朝時代の東魏や陳(現在の中国)を経由して渡来した仏教に始まり、独立運動の指導者チャンドラ・ボースや、現在も我々の視野を縛っている大東亜戦争における極東国際軍事裁判の審判において唯一日本無罪論を主張したインド代表判事パール氏と日本との関わりなども心象として踏まえることも必要と感じる。
【関連情報】
チャンドラ・ボース
http://www.c20.jp/p/bose_c.html
ラダ・ビノード・パール
http://www.asahi-net.or.jp/~un3k-mn/0815-pal.htm
(財)地域活性化センターが発行している「月刊地域づくり」平成23年9月号の特集で「地域における小規模発電」事例が下記地域を対象として掲載されている。
・北海道浜頓別町<市民風車でほしい電気をつくる>
・青森県青森市<循環型社会と地域の自立めざす>
・山形県東根市<全校生徒が手作りで太陽電池パネル>
・栃木県那須塩原市<小水力発電がもたらす様々な効果>
・群馬県前橋市<身近な水から身近なエネルギーを>
・富山県黒部市<新しい地域交通に小水力発電を活用>
・長野県大町市<農業用水路を活用しミニ発電施設>
・滋賀県東近江市<クリーンエネルギーで地域を元気に>
・岡山県備前市<まちの自然エネルギー普及めざす>
・長崎県雲仙市<小浜温泉における小規模バイナリー発電>
・熊本県水俣市<波力発電の可能性探る取り組み>
その中で「おかやまさんさん発電所」の取り組みとして、備前グリーンエネルギーの三宅氏の記事を抜粋する。
*******************************************************************
備前グリーンエネルギー株式会社(主要株主:備前みどりのまほろば協議会)は「持続可能な地域社会を目指して、環境に優しいエネルギーでまちづくりを進める」という備前みどりのまほろば協議会の理念を地域エネルギー事業というかたちで具体化し、市民参加のもとに推進するための事業会社として2005年12月に設立され、オンサイト太陽光発電事業等を展開している。
オンサイト太陽光発電とは、公共施設や工場などを対象として「温暖化防止おひさまファンド」を通じた全国の市民の出資金と、環境省の「環境と経済のまちモデル事業」交付金により、お客様の屋根をお借りし、弊社が資金調達を行って太陽光発電システムを導入する事業である。
お客様にとっては、初期費用(イニシャルコスト)をかけずに太陽光発電を取付け、使用される電力の一部を自然エネルギーで賄うことができる。一方で、太陽光発電システムを利用した料金(サービス料)として電力料金相当額をお支払いいただく仕組みである。
具体的には備前市、岡山市、瀬戸内市の幼稚園・保育園・小学校等の公共施設計一五カ所、及び中規模民間事業所計二カ所に太陽光発電システムを設置した(設置カ所計十七カ所、設置容量三百三十五キロワット)。また、十七施設を総称した愛称を市民から募り、「おかやまさんさん発電所」と名付けられている。
また「おかやまさんさん発電所」で、発電された電気の自家消費分は「グリーン電力証書」として販売されており、岡山で行われるイベントや当事業の趣旨に賛同いただいた団体・会社等に購入していただいている。
「グリーン電力証書」のエネルギー源は、太陽光や風力、バイオマス、水力、地熱などの再生可能なエネルギーである。このようなエネルギー源の豊富な岡山において、証書化して域内経済循環のきっかけづくりを行うことを大きな目標としている。
また、事業実施地域の自然エネルギー施設(おかやまさんさん発電所など)由来の「グリーン電力証書」の利用を促進し、事業所を中心に地産エネルギーへの着目と意識を育て、地場産業の新しい切り口を作りだすことも目的としている。
*******************************************************************
再生可能エネルギーによって得られた電力の環境付加価値を、証券化したグリーン電力証書制度だが、国内では山武社の創業100周年を記念して開催される各種イベント会場で使用する電力向けに「グリーン電力証書」の仕組みを利用した次のような取り組みがある。
①山武がイベントで消費する電力1万キロワット分のグリーン電力証書を仲介会社である日本自然エネルギーから購入する契約を締結する
②日本自然エネルギーは、自然エネルギー発電事業者に1万キロワット分の発電を委託し、発電事業者はその結果を日本自然エネルギーに報告する
③報告を受けた日本自然エネルギーは、1万キロワット分のグリーン電力証書を発行
④山武は証書の購入費を支払い、証書を入手する
⑤山武は、イベントで必要な電力を再生可能エネルギーでまかなう
ただし自然エネルギーで発電した電気が直接イベント会場にとどいているわけではなく、イベント会場の電力は、会場のある地域の電力会社から供給されている。
自然エネルギーで発電した電力は、発電事業者により直接、自家消費されたり、発電事業者の所在する地域の電力会社に売電されたりしている。
しかしグリーン電力証書としては自然エネルギーによる発電の環境価値は存在している。
自然エネルギー発電事業者は、発電した電気の価値に関する売上に加えて、1万キロワット分のグリーン電力証書の売上(正確には仲介会社の手数料を差し引いた売上)を手に入れることができる。仮に、発電事業者が電力を全て自家消費していた場合には、1万キロワット分のグリーン電力証書の売上(正確には仲介会社の手数料を差し引いた売上)が追加されることになる。
発電コストが高い自然エネルギーの普及のためには、何らかの形で火力発電等とのコスト差を埋める仕組みが必要になるが、グリーン電力証書の仕組みは、自然エネルギーで発電した電力の環境付加価値を証書という形で切り出して取引することにより、コスト差を埋める仕組みである。また今後の課題として、以下の内容が指摘されている。
○相場が変動するため、発電事業者にとってのリスクが高くなる。
○証書が市場で流通する際に流通コストが上乗せされ、その分だけ再生可能エネルギーに対する助成効果が薄れる。
○制度単独、RPS制(電気事業者による新エネルギー等の利用に関する特別措置法)などのクォータ制(再生可能エネルギーの導入量を電力会社に義務づけるノルマ)のもとで用いた場合、その効果が固定価格買い取り制度(フィードインタリフ制度)に劣る。
地域発事業創造という観点での自然エネルギー活用の取り組みと、自然エネルギー活用を普及させる為の国の様々な仕組みは、その二つの視点を分けて取り組まなければ、ともすれば手段が目的化してしまい、折角の地域発という取り組みがshrinkしてしまう事を危惧している。
普及させる為の国の取り組みも中長期的には試行錯誤ではあると感じるが、日本発の自然エネルギーを活用したビジネスモデル構築のために引き続き様々な施策を展開して頂きたいと感じる。(一方でCo2が地球温暖化の原因であるとプロパガンダ的に定義される危険性もあるが)
【関連情報】
月刊地域づくり
http://www.chiiki-dukuri-hyakka.or.jp/book/monthly/1109/index.htm
環境省 環境と経済の好循環のまちモデル事業
http://www.env.go.jp/policy/env_econo/model/index.html
備前グリーンエネルギー株式会社
http://www.bizen-greenenergy.co.jp/
備前みどりのまほろば協議会
おひさまファンド
財団法人日本エネルギー経済研究所グリーンエネルギー認証センター
(独)科学技術振興機構の研究開発戦略センターから科学技術イノベーション戦略協議会の創設構想に向けた「課題解決型イノベーションの推進体制の構築に向けて(中間報告書)」が出されたが、その中で国内外の取り組みが幾つか参照記述されている。
○経済産業省「技術戦略マップ」
経済産業省は、(独)新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)等と協力して、2005 年、産学官の専門家による「技術戦略マップ」を初めて作成し、その後毎年見直しつつ改訂して研究開発マネジメント・ツールの方法論として取り入れる取組を続けている。
○日本学術振興会における社会的協力・連携の体制
独立行政法人日本学術振興会(JSPS)は、1933 年(昭和8年)から、学界と産業界の相互協力の媒介役として産学協力の場を提供する目的で、産学の研究者が参画して各種活動を展開する「産学協力研究委員会」をテーマ別に設置し、運営している。
○化学技術戦略推進会議(財団法人 化学技術戦略推進機構)
1998 年、財団法人化学技術戦略推進機構は、「産学官イコールパートナーシップ」の基本理念の下、「社会の持続的発展と産業の国際競争力の強化」を可能とする化学技術戦略を策定し推進する、まさに化学技術における産学官のプラットフォームとなることを目指して発足した。
○ETP:European Technology Platform
欧州の競争力強化に向け、欧州産業界が第7次フレームワーク・プログラム(FP7)に積極的に参加することを促すことを狙いにしたシステムとして、欧州テクノロジー・プラットフォーム(ETP)は設けられた。
○JTI:Joint Technology Initiative
JTIは、研究計画の迅速な実行や成果の市場化を狙い、EU から資金的支援を受けて研究開発などを実施することを目的に、2007 年にFP7 で導入された。主にETP のSRA が一定の要件を満たすものについて設置される。既存の研究支援のための予算措置とは異なり、JTI は市場に近い段階で民間企業の意向を反映させた活動に対する支援となる。そのため、JTI が欧州全体の利益になると同時に、公的資金の導入を正当化できる領域であることに留意することで、加盟国政府の政治的合意を得るよう工夫されている。
○IMEC:Interuniversity Microelectronics Center
IMEC は、1984 年に半導体研究者であるベルギーのルーベン大学教授の主導でフランダース州政府の資金拠出を受け、官民いずれからも独立したNPO として設立された。エレクトロニクス・デバイスの研究開発に焦点を絞ったコンソーシアムとして運営される研究開発拠点である。本拠地ベルギーのほか、オランダや中国、台湾にも拠点を置く。
○UK Energy Research Centre
英国エネルギー研究センターは、英国政府が2002 年のエネルギーレビューで示した「低炭素社会を実現し、産業のイノベーションを図るには、エネルギーの国家的研究体制が必要である」旨の提言を受けて、2004 年に設立された。国内15 機関に属する80 名超の研究者等から構成されるコンソーシアム組織である。
参照事例を概観していくと、情報通信、組み込みコンピュ―タ、ナノテクノロジー、エネルギーなど各取り組みに共通する対象分野がある。
その中で、情報通信分野いわゆるICTにおける重点分野とは具体的に何であろうか?
米CIO.COMのGary Beach氏が記述したレポートにおいては、それはモバイル技術であるとしている。
米IDC上級副社長John Gantz氏が唱えているICT業界の変化を予想するためのセオリーによれば、おおよそ15年ごとにtipping pointに達する新技術が登場するというもので、こうした技術は、商業的に成立するとIT業界のその後15年の在り方を決定づける。John Gantz氏によればこれまでに4つの時代があったという。
1.1950年代に普及したメインフレームの時代
2.ディジタル・イクイップメントが1965年にPDP-8を発売したことを受けて一般化した小型コンピュータの時代
3.1980年に市場で注目集めたパーソナル・コンピュータの時代
4.1995年からのインターネット・コンピューティング時代
このパターンからすると、2010年にcritical massに達した技術があるはずで、その技術は現在、ITビジネスの在り方を形成する初期段階にあると考えられる。
Gary Beach氏は最近まで、米CIO Magazineの編集者が行った直近のState of the CIO survey(CIO実態調査)であらゆる形のクラウド・コンピューティングを指してTaaS(:Technology-as-a-Service)と呼んでいたものがそれだと思っていたが、しかしState of the CIO surveyに挙げられたリストをもう1度確認してみると、ITの在り方を変えている5つの項目のどれもがモバイルに支えられていることが分かったとのこと。
我が国のモバイルハードウェアおよびそれを支える通信網の技術水準は高いのだが、残念ながら最近ガラケーと呼ばれる携帯端末に代表されるように、国際的な潮流とは別の道を進んでいたように見受けられる。
一方、iPhoneで火が付いたスマートフォンに関してもキャリアおよびメーカーはGoogleのAndroidを採用するなど巻き返しを図っているが、GoogleのMotorolaモバイル関連会社の買収による端末参入などで翻弄される可能性もあり、先行きは予断を許さないと思われる。
ICT業界に限って言えば、国際標準化やその後の国際的なビジネス展開においては、官は戦略を、戦術は民間任せという遣り方は通用せず、最初から戦術を織り込んだ戦略を官民併せて立案・実行しなければ、国際競争は勝ち残っていけないのではないか?と危惧している。
【関連情報】
課題解決型イノベーションの推進体制の構築に向けて(中間報告書)
http://crds.jst.go.jp/output/pdf/11rr02.pdf
The Dawning of the Age of Mobility
http://www.cio.com/article/684317/The_Dawning_of_the_Age_of_Mobility
State of the CIO survey
昨年に続き今年も(2011年7月30~31日)和田浦クジラゼミに参加した。今回からネイチャースクールわくわくWADAと館山市立博物館との共催の形で実施することになり、南房総市和田支所において、以下のスケジュールで開催された。
7月30日(土)
13:15-13:50 映画「The Cove」の世界を分析する
(外房捕鯨(株)代表取締役社長 庄司義則氏)
14:00-14:40 南氷洋捕獲調査とシーシェパードによる妨害活動
((財)日本鯨類研究所調査部部長 西脇茂利氏)
15:00-15:50 沿岸漁業社会の行方―被災した三陸の現況を踏まえて―
(日本経済新聞編集委員 樫原弘志氏)
また小島孝夫さんの著書「クジラと日本人の物語」の紹介が、日鯨研の西脇さんよりあり、併せて当日ゼミへ参加されていた産経新聞記者で「シーシェパードの正体」著書の佐々木さんから自著のご紹介もあった。
晩のBBQ会場では、昨年に引き続き世界料理研究家の羽熊氏がツチクジラのステーキを調理してくれた。(四季の宿じんざご夫妻が食材の下拵えや現場の差配に尽力されていらっしゃった) 翌朝は、和田浦漁港にてツチクジラの解体を見学。
ゼミの中では、同じ経営者として庄司さんの経営ポリシーに基づいた、クジラ商売の在り方に共感。それを要約すれば庄司さんが仰っていたのは、厳しい環境において日本の伝統といった側面はあるが、捕鯨者にとっては消費者にクジラが美味しい食材として認識されることが、まずは重要といった事だと思われる。
クジラ漁が継続的に行えるのは、消費者がその美味しさに共感し、鯨肉が流通し消費されることに掛っていると思われる。
最近、耳触りの良い言葉を並べて、その実、言行不一致で言葉が上滑りする中身がない人間も多く見受けられるが、口当たりの良い工業製品であるプロセスフード(加工食品)の対極にあるナチュラルなスローフードの味覚に関して、日本人の舌と感性が成熟されることを望みたい(自身の反省も含めて)
※昨年に続き和田浦海水浴場で、海水浴。 環境省 海水浴場百選に選出されただけあって相変わらず水質はきれいでした。
【関連情報】
外房捕鯨
http://gaibouhogei.blog107.fc2.com/
NPO法人 ネイチャースクールわくわくWADA
http://civil.mboso-etoko.jp/group/detail.asp?id=5
小島孝夫研究室
http://www.seijo.ac.jp/graduate/gslit/orig/institute/kojima_takao.html
佐々木正明さんのblog
四季の宿 じんざ
http://www2u.biglobe.ne.jp/~jinza/
和田浦海水浴場
http://www2.env.go.jp/water/mizu-site/suiyoku2006/data/index.asp?info=23
株式会社ユナイテッドコミュニケーションサービス代表取締役社長 田中 豪
仕事とは何でしょうか?個人的な回答だと、それは課題解決です。ただし、それに係る人間の思いは千差万別であり、複雑怪奇でも あります。 このブログでは僕の素人からの視点で、皆様との議論の材料になる ような様々な視点のビジネスモデルに関する考察を提示したいと 考えています。
【道可道、非常道】 道の道とすべきは常の道に非ず。名の名とすべくは常の名に非ず。 名無きは天地の始め、名有るは万有の母。 故に常無を以ってその妙を見んと欲し、常有を以ってその徼を観んと欲す。 此の両者は、同じきに出でて而も名を異にす。同じきこれを玄と謂い、玄のまた玄は衆妙の門なり。 (老子道徳経 上篇)
キャニオニング、スキンダイビング、ジョギング、水泳、料理
長崎県長崎市東古川町